復興の兆しはあるのか？2021年のアパレル業界の見通し

新型コロナウイルスの影響を大きく受けたアパレル業界。ようやくワクチンの摂取が始まりそうな2021年は、アパレル業界に復興の兆しはあるのでしょうか。今回は、2021年のアパレル業界について一緒に考えていきましょう。

復興の兆しは精算の有無が決め手に！？
緊急事態宣言や時短要請により、旅行、イベント、飲食店やアパレル業界の売上が減少。実店舗の閉店や人員削減などが多く行われました。しかし、その多くはコロナ前から問題を抱えていた企業が多く、コロナ禍により精算を迫られ破綻する企業も少なくありませんでした。精算が完了している企業であれば、2021年は復興に期待が出来ますが、精算が完了していない企業はまだ時間がかかりそうです。その場合は、引き続き企業の閉店や人員削減のための解雇などは続く可能性も出てきます。

2021年のアパレル業界は一体どうなる！？
コロナウイルスは現在も感染が広まっており、日に日に感染者が増えています。そのため、2021年は2020年に引き続き変わらないことも多いでしょう。

■新型コロナウイルスとの共存
ワクチンが摂取できるようになることで、少しずつ日常を取り戻せる可能性もありますが、早くても夏頃になるでしょう。
そのため、今までと変わらない生活を続けることになりますし、油断はできない状況と言えます。同じような事態を防ぐためにも経営方針を考え直し、柔軟な対応が出来るように企業側は対策を考える必要があります。

■需要の減少
2021年の世界経済は、徐々に回復する傾向にあるはず。しかし、失業者の増加や社会的不平等の拡大などにより、購買意欲が抑制されることで需要の変化はなし、または減少する可能性することが考えられます。そのため、業績が伸びている部門や地域にアンテナを張り、強化していく事が必要です。ファッションにおいては、マスクをはじめ、リモートが増加する中で家にいながら楽しめるウェアや、抗菌効果のあるウェアなどに引き続き注目が集まるでしょう。

■デジタル化への移行
コロナ禍により、販売方法が変わったり、様々なレスが広まりました。タッチレス、キャッシュレス、ペーパーレスやコードレスなど。今まで以上にデジタル化への移行が加速したことにより様々な施策が行われ、オンライン接客やオンライン販売も消費者に好評でした。オンライン上でも、さらなる人間味のあるサービスを提供を考えることが大切です。

■人材レベルの向上
実店舗の閉鎖が増加し、多くの企業は小売りの概念を考え直すようになっています。デジタル化への移行が進む一方で、企業は実店舗のレベルにおいても投資利益率（投資に対してどれだけ利益を生み出しているかを見る尺度）をあげるための対策や判断はしていかなくてはならないため、引き続きアパレルの採用基準は高くなるでしょう。しかし、この状況下で実店舗を増やしている企業もあります。その特徴としては販売員のスキルとお店づくりです。素晴らしい接客と素敵な空間のお店には人が集まります。こういった大変な状況だからこそ、最高のおもてなしを味わえる場所が重宝されるのです。

2021年は経済回復に向けて様々な企業の経済が回復していくことが望まれます。回復が見込まれるターゲットへの投資や消費者の購買欲を上げるために新たなチャンスを切り開く時期と言えるでしょう。先の事はどうなるか分かりませんが、アパレル業界のみならず普段の日常においても、元通りの生活に早く戻って欲しいですね。2021年も前向きに頑張っていきましょう。

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