転職ノウハウ | 1月8日

アパレルの広報・プレスになるには?仕事内容・求められるスキル・向いている人


ファッション雑誌を読んでいて「広報・プレス」という立場の人が掲載されているのを見かけたことはありませんか?
さまざまな職種のあるアパレル業界の中でも、今回はブランド発信の中核を担う広報・プレスの仕事に焦点を当ててご紹介します。
具体的な仕事内容、必要な資格・スキルなどをまとめ解説していきます。

広報・プレスとはどんな仕事?




主な業務内容は、ブランドのアイテムをより多くの人に知ってもらい、ファンを増やすための広報活動を行うことです。
例えばファッション雑誌の誌面に登場する広報担当者は、
「この雑誌なら自社ブランドのアイテムに反応してくれるターゲット読者が多いだろう」
という明確な視点を持ち、読者の興味・関心を惹く伝え方や誌面作りに携わり、効果的にPRを行います。
そのため、ブランドの性質やアイテムの特徴を深く理解し、分かりやすく伝える力が求められます。



具体的には、次のような業務を行います。




1、PR活動のための雑誌やメディアへの露出(各種媒体にて新作アイテムを紹介し、売上に貢献する)

2、雑誌の原稿チェック・修正・編集指示

3、SNSやWeb上におけるマーケティング、情報発信や新着情報の更新

4、ブランドコンセプトや商品コンセプトを伝えるための記事作成

5、展示会の企画立案・スケジュール調整・実施

6、スタイリストへのアイテム貸し出しや打ち合わせ

7、サンプル管理

8、予算管理・事務作業




これらの業務に加え、新しい企画を考えることも重要な仕事のひとつです。
さまざまな経験を積むことで、広報活動だけでなく、総合的な戦略を担うディレクター職へのキャリアアップも目指せます。



必要な資格やスキルはあるの?




広報・プレスの仕事に就くために必須となる資格はありません。
ただし、効果的なプロモーションを行うためには、ブランドや取り扱うアイテムについて深く理解していることが大切です。
憧れのブランドがある場合は、ブランドの歴史やデザインなど、アパレルの基礎知識をしっかり学んでおきましょう。




さらに、マーケティングや営業の知識、トレンドを捉える感度、コミュニケーション能力も重要です。
部署を超えて連携する機会が多いため、社内での信頼関係を築く姿勢や柔軟な対応力も求められます。




外資系ブランドや海外展開を行うブランドでは、語学スキルも評価されます。
英検やTOEICなどの資格を保有している場合は、面接時にアピールするとよいでしょう。




また、広報・プレスは表に立つ機会が多いため、自分自身の印象やセンスも重要です。
新作アイテムを自ら着用し、その魅力を体現することで、「素敵な人=素敵なブランド」というイメージにつながります。



広報・プレスになれる方法は?




多くの場合、最初から広報・プレスとして採用されるのではなく、社内で経験を積みながらキャリアチェンジするケースが一般的です。
まずは店舗で販売スタッフとして働き、接客や販売を通じてブランド理解を深めることが大切なステップになります。




求人で「プレス募集」とある場合でも、プレスアシスタントからスタートし、
実務を通して対応力やスケジュール管理能力を身につけていくことが求められます。



プレスになる代表的な3つのルート




1、販売員・営業・商品企画からの異動

社内で経験を積みながらステップアップする方法です。
プレス担当者との関わりを大切にし、早い段階で「プレスを目指している」という意思を伝えておくことが重要です。




2、別業界のPR職から転職

PRは専門性の高い仕事のため、他業界での経験も高く評価されます。
取材対応や資料作成などの経験は、アパレル業界でも十分に活かせます。




3、ファッション雑誌から転職

編集者やライターとしての経験や人脈は、プレス業務において大きな強みになります。
業界理解や関係者との連携力が期待されます。



プレスに向いている人はどんな人?




1、統率力がある人

マスコミ対応や展示会運営など、会社の代表として多くの関係者と関わるため、調整力やマナーが求められます。




2、プレゼン能力がある人

ブランドのイメージを正しく伝えるため、簡潔で的確な説明力が重要です。




3、発想力と行動力がある人

コストを抑えながら効果的に露出するためのアイデアや、人脈づくりに積極的に動ける姿勢が求められます。




広報・プレスの求人を探す際は、就職サイトや求人情報サービスの活用が基本です。
あわせて、気になるブランドの公式サイトやSNS、採用イベント情報をチェックするのもおすすめです。
ショップスタッフとして入社する場合でも、将来的に広報業務に携わりたい意欲を伝えることで、前向きな評価につながるでしょう。

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